2024年の年末に向けて、私は「年1回配当株の2か月投資戦略」というテーマで短期投資に挑戦しました。11月中旬に配当銘柄を購入し、年明けに売却するというシンプルな戦略です。この記事では、その実践結果と振り返り、そして来年への展望についてまとめてみたいと思います。
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今回の結果を反映した2025年の株購入作戦はこちら → リンク
投資戦略の概要
今回の戦略は、以下のような流れで実行しました。
- 購入日：2024年11月14日
- 売却日：2025年1月14日
- 対象銘柄：年1回配当の5銘柄
- 目的：株価上昇に加えて、配当分は確実に利益とすることを狙った短期利益の獲得
今回の戦略は、年1回配当の銘柄を対象に、配当確定日をまたいで短期保有するというものでした。具体的には、2024年11月14日に5銘柄を購入し、2025年1月14日に売却しています。
このタイミングには明確な狙いがありました。配当確定日の約1か月半前に購入することで、配当確定日の翌月2週間後には、最低でも購入時の株価に戻るのではないかという仮説を立てていました。つまり、確定日後に一時的に株価が下がったとしても、一定期間を経て回復する可能性があると考えたのです。
この仮説が正しければ、配当金を受け取りつつ、株価の回復によって元本も維持できるという構図が成り立ちます。つまり、配当分は確実に利益として残るという考え方です。値動きによる利益だけでなく、配当金そのものも戦略の一部として組み込んでいました。
このような戦略は、配当確定日を境に株価が下落するという一般的な傾向を踏まえつつも、その後の回復力に着目した、配当と値動きの両方を狙う短期投資手法と言えるでしょう。
実際の結果：利益率1.43%
2か月間の投資の結果は、1.43%の利益でした。プラスではあるものの、期待していたほどの成果ではありません。年末年始の日本市場の動きが鈍かったことも影響しているかもしれませんし、選定した銘柄それぞれに個別の要因があった可能性もあります。
現時点では、各銘柄の値動きや業績、外部要因などを詳細に分析できていないため、明確な原因は特定できていません。ただ、全体として「思ったよりも利益が出なかった」という印象が残りました。
また建設技術研究所(9621)など、株価が急上昇した銘柄に気づけなかったことも反省点となりました。
もし配当確定日に売っていたら？
ちょっと結果が悔しいものでしたので、配当確定日に売却の場合も算出してみました。大部分の銘柄では、配当確定日が株価のピークになるということが知られています。試しに、配当確定日に売却していた場合の利益率を計算してみたところ、なんと5銘柄すべてがプラスで、合計で22.55%の利益となっていました。
これは「たられば」の話ではありますが、非常に興味深い結果です。配当確定日を境に株価が下落する傾向があることは以前から知られていましたが、今回の実践でその傾向がより明確に見えたように感じます。
もちろん、これはたまたま今年の相場がそうだっただけかもしれません。来年以降も同じような動きになるとは限りませんが、「配当確定日が売却タイミングの一つになり得る」という教訓は、今後の投資戦略に活かせそうです。特に年末は一度持ち株を処分する人が多いこともあるので、来年度はこのことを心にとめておこうと思います。
今回の反省点と気づき
今回の投資を通じて、いくつかの反省点と気づきがありました。
- 銘柄選定の精度：5銘柄の選定は、過去の配当実績や株価の安定性を重視しましたが、もう少し業績や市場のテーマ性なども加味すべきだったかもしれません。
- 売却タイミングの見極め：年明けの売却は、相場の動きが鈍くなる時期でもあり、タイミングとしては最適ではなかった可能性があります。
- 相場環境の影響：年末年始は海外市場の休場や国内の材料不足などで、株価が動きづらい時期でもあります。短期戦略には不向きな時期だったかもしれません。
来年への展望
2025年も同様の戦略に挑戦してみたいと考えています。ただし、今年の経験を踏まえて、以下の点を改善していく予定です。
- 銘柄選定の見直し：業績、テーマ性、株主還元姿勢などをより重視した選定を行う。
- 売却タイミングの柔軟化：配当確定日付近での売却も視野に入れ、利益確定のタイミングを分散させる。
- 相場環境の把握：特に年末年始は相場動向を事前に予測し、戦略の調整を行う。
今回の結果は、決して満足のいくものではありませんでしたが、「実践してみたからこそ得られた気づき」が多くありました。投資は常に試行錯誤の連続です。来年はさらに精度を高め、より良い結果を目指していきたいと思います。
まとめ
2024年12月の配当株投資は、結果として1.43%の利益にとどまりました。期待していたほどの成果ではありませんでしたが、配当確定日付近の株価の動きや、売却タイミングの重要性など、多くの学びがありました。
「たられば」で言えば、配当確定日に売却していれば22.55%の利益を得られていたという事実も、今後の戦略に活かせる貴重なヒントです。
2025年は、より緻密な銘柄選定と柔軟な売却戦略で、再びこの短期投資に挑戦してみたいと思います。この記事が、同じような戦略を考えている方の参考になれば幸いです。
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今回の結果
| 予想 | コード | 銘柄 | 配当 | 2024/11/14株価 | 2024/12/26株価 | 配当利回り(%) | 2025/1/14株価 | 配当利回り(%) |
| 〇 | 2389 | デジタルホールディングス(購入) | 65 | 1203 | 1272 | 5.74 | 1251 | 9.39 |
| 〇 | 3299 | ムゲンエステート(購入) | 92 | 1912 | 1918 | 5.13 | 1767 | -2.77 |
| ▲ | 3912 | モバイルファクトリー(購入) | 37 | 949 | 939 | 2.85 | 942 | 3.16 |
| △ | 7972 | イトーキ(購入) | 55 | 1682 | 1680 | 3.15 | 1546 | -4.82 |
| △ | 7782 | シンシア(購入) | 16 | 509 | 522 | 5.70 | 475 | -3.54 |
| × | 6464 | ツバキ・ナカシマ | 35 | 530 | 474 | -3.96 | 447 | -9.06 |
| ▲ | 7425 | 初穂商事 | 60 | 1510 | 1550 | 6.62 | 1489 | 2.58 |
| × | 8040 | 東京ソワール | 30 | 751 | 821 | 13.32 | 742 | 2.80 |
| ▲ | 2124 | ジェイエイシーリクルートメント | 26 | 725 | 715 | 2.21 | 682 | -2.34 |
| ▲ | 3671 | ソフトマックス | 30 | 870 | 849 | 1.03 | 851 | 1.26 |
| × | 6748 | 星和電機 | 18 | 520 | 542 | 7.69 | 517 | 2.88 |
| × | 7833 | アイフィスジャパン | 19.5 | 568 | 560 | 2.02 | 533 | -2.73 |
| △ | 9702 | アイ・エス・ビー | 46 | 1358 | 1372 | 4.42 | 1306 | -0.44 |
| ▲ | 3204 | トーア紡コーポレーション | 13 | 401 | 414 | 6.48 | 391 | 0.75 |
| × | 9621 | 建設技術研究所 | 150 | 2248 | 2550 | 20.11 | 2510 | 18.33 |
| ▲ | 7358 | ポピンズホールディングス | 40 | 1251 | 1221 | 0.80 | 1161 | -4.00 |
| × | 6310 | 井関農機 | 30 | 982 | 936 | -1.63 | 902 | -5.09 |
一応、購入した銘柄に関して、結果の考察を考えたいと思います。
■デジタルホールディングス(2389)
株価は、2024年11月14日に1203円、12月26日に1272円、2025年1月14日に1251円と推移しました。
2024年12月期中間決算では、営業利益が前年比58.7％増、EBITが113.1％増と大幅に改善。投資事業の運用益が寄与し、純利益も31.9％増加しました。これにより、12月の株価上昇につながったと見られます。
一方、日本株全体は年末にかけて堅調で、米国の利下げ観測や円安が追い風となりました。日本経済もインバウンド需要や設備投資の回復により緩やかな成長を示しており、投資家心理を支えました。
しかし、1月には博報堂DYによるTOB（公開買付け）報道や、配当見送りの発表があり、株主の不安感が広がったことで株価はやや調整されました。全体としては、業績改善による上昇と企業戦略への懸念が交錯した動きといえます。
■ムゲンエステート(3299)
株価は、2024年11月14日に1912円、12月26日に1918円とほぼ横ばいで推移した後、2025年1月14には1767円へと下落しました。
同社は2024年12月期において、売上高・利益ともに前年を上回る堅調な業績を示しました。特にリノベーション事業の拡大と不動産再販の利益率改善が寄与し、EPS（1株当たり利益）は260円に達し、配当も104円と高水準でした。この業績が年末までの株価安定を支えたと見られます。
一方、2025年1月の株価下落は、年初の日本株全体の調整局面と連動した可能性があります。米国の利下げ観測や為替の変動により、投資家が利益確定に動いたことや、不動産関連銘柄への選別が進んだことが背景にあると考えられます。また、同社株は個人投資家の保有比率が高く、短期的な需給の影響を受けやすい構造も影響したでしょう。
総じて、業績は堅調ながらも、外部環境の変化と投資家心理の揺らぎが株価に反映された期間といえます。このあたりを理解するにはもう少し勉強が必要です。
■モバイルファクトリー(3912)
株価は、2024年11月14日に949円、12月26日に939円、2025年1月14日に942円と、ほぼ横ばいで推移しました。
同社は位置情報ゲーム「駅メモ！」などを展開しており、収益構造は比較的安定しています。2024年通期では、売上高は微増、営業利益も前年並みで推移し、特筆すべき急成長や減益は見られませんでした。新規タイトルの投入やWeb3関連事業への取り組みも継続していますが、収益へのインパクトは限定的でした。
一方、日本株全体は2024年末にかけて堅調に推移し、日経平均は高値圏を維持しました。米国の利下げ観測や円安が追い風となったものの、個別銘柄への選別投資が進み、成長性や材料に乏しい企業は株価が停滞する傾向にありました。モバイルファクトリーもその一例といえます。
総じて、同社の株価は業績の安定と市場環境の中立的な影響を受け、短期的な材料不足により大きな変動は見られなかったと分析できます。
■イトーキ(7972)
株価は、2024年11月14日に1682円、12月26日に1680円とほぼ横ばいで推移した後、2025年1月14には1546円へと下落しました。
同社はオフィス家具や空間設計を手がける企業で、2024年通期では売上高は微増したものの、利益面では減益傾向が見られました。特に原材料費や物流コストの上昇が収益を圧迫し、営業利益率が低下。新規事業やDX関連の投資も先行しており、短期的な収益改善にはつながっていません。
一方、日本株全体は2024年末にかけて堅調でしたが、年初には米国の金融政策や中東情勢の不安定化などを背景に調整局面入り。特に景気敏感株や設備投資関連銘柄は売り圧力が強まりました。イトーキもオフィス需要の回復が鈍い中で、投資家の選好から外れた可能性があります。
総じて、業績の伸び悩みと外部環境の不透明感が重なり、株価は年初にかけて下落したと分析できます。
■シンシア(7782)
株価は、2024年11月14日に509円、12月26日に522円とやや上昇した後、2025年1月14には475円へと下落しました。
同社はコンタクトレンズの製造・販売を主力とする企業で、2024年12月期の業績は売上高が微増したものの、営業利益は前年同期比で減少傾向にありました。原材料費や物流コストの上昇、競争激化による価格圧力が収益性を圧迫したとみられます。12月の株価上昇は、年末商戦やインバウンド需要の回復期待が一因と考えられます。
しかし、2025年1月には日本株全体が米国の金融政策や地政学的リスクを背景に調整局面に入り、個別銘柄にも売り圧力が波及しました。シンシアは成長性や材料に乏しく、投資家の選好から外れたことで株価が下落したと分析されます。
総じて、業績の停滞と外部環境の不透明感が重なり、株価は年初にかけて調整されたといえるでしょう。
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